「再びできるように なりたい」を実現する コンサルティングで、 超高齢社会を支える

株式会社メディケア―

後藤康太Kouta Goto

代表取締役社長

思いやりの心で目指すは
「エリアナンバーワン」

「社長の息子」が対話で築いた
社員それぞれが
「自分で考えて走る」風土

「理想」と「現実」のギャップを埋めるコンサルタントとして

「以前は当たり前にできていたことが今はできない。もう一度できるようになりたい」「以前と同じように暮らしたい」――そう強く願う人々がいる。病気や事故が原因で身体の自由が利かなくなり、「介護」が必要になった人たちだ。

高齢化が急速に進む日本において、介護を必要とする人の数は増え続けている。高齢者は転んで骨折したのを機に要介護状態になるケースも少なくない。2025年には、約800万人を超える「団塊世代」が後期高齢者(75歳以上)となる。要介護者の数は加速度的に拡大していくだろう。介護施設の数にも限界があるため、「在宅介護」は避けられない事態になる。

在宅で介護を受ける人・介護をする人をサポートしているのが株式会社メディケアーだ。神奈川県下を中心に12事業所を展開し、福祉用具のレンタル・販売をはじめ、バリアフリー住宅へのリフォーム事業、居宅介護支援事業などを手がけている。

代表取締役社長の後藤康太は、自社の役割を「『理想』と『現実』のギャップを埋めるためのコンサルタント」だと言う。

「身体の状態はもちろん、男性・女性、身長、体重、動作のクセ、住まいの構造、居室環境、生活習慣など、一人ひとり状況が異なります。まずは、生活を送る上で、『何をしたいか』『どうありたいか』という要望をお聞きし、現状を分析。そして、その要望を実現するために最適な機器や用具を、さまざまなメーカーの製品の中から選定し、ご提案します。『あきらめていたことができるようになった。ありがとう』と感謝されるのが、この仕事の何よりの喜びです」

メディケア―の創業は1982年。介護保険制度が始まる約20年も前に、介護用品店を開業し、販売やレンタルを行ってきた。2000年、介護保険制度のスタートが追い風となり、右肩上がりで増収。介護業界では約8割の事業者が10年以内に撤退するというデータがあるが、同社は30年以上にわたり成長を続けている。

2006年には、介護業界に激震が走った。介護保険制度が改正され、介護報酬が引き下げられたほか、福祉用具のサービスについても介護保険で賄われる費用が約25%カットされた。当時9000社ほどあった高齢者福祉事業者のうち、約1000社が倒産・撤退を余儀なくされたという。メディケアーはそんな逆風の時代も乗り越えているのだ。

株式会社メディケア― 代表取締役社長 後藤康太

Profile

1973年、神奈川県横浜市出身。催事事業の経営を経て、ベッドメーカーに入社。約6年で当初の25名規模から220名規模へ拡大する過程で、営業、マネジャーを務める。30歳のとき、実家が経営する株式会社メディケア―に入社。37歳のとき、代表取締役に就任。以来、M&Aによる規模拡大、事業所の新規開設を進め、現在12事業所を展開。高齢者へのサービスを事業とする中で、利益の一部を未来の子供たちを支援する活動にあてたいという想いから、発達に関する障がいのある子どもやその家族を支援する「放課後等デイサービス NEST」、障がいを持つ子どもたちにサーフィンを教える「Ocean’s Love」など、幅広い支援活動を行っている。

Contact

株式会社メディケア―

神奈川県藤沢市藤沢1027

http://mc-tehart.com/