メディケアーの「ワーク・ライフ・バランス」は？ 若手リーダーに実情を聞いた
株式会社アイドマ・ホールディングス
経営支援事業部 事業部長
清水 拓未 / Takumi Shimizu
少子高齢化による人材不足が社会問題となっている日本。
特に、地方の中小企業においてこの問題は深刻だ。
若者の都会流出を阻止することができず、組織の存続が危ぶまれる企業は少なくない。
そんな課題にメスを入れるべく、アイドマでは「地方創生」をテーマとした部署を新設。
この事業部を指揮しているのが清水拓未だ。
2012年に新卒一期生として営業職で入社し、以降はセールスマネージャーや人事部の立ち上げを経験。
現在、清水がマネジメントを担う経営支援事業部では、地方圏にある企業に向けて営業活動の支援をおこない、地方企業の売上アップや組織支援に注力している。
「地方企業にアクションをするのは会社としても初の試みで、都心に比べて商圏も景況感も違うと実感しました。一方、営業方法は根本的には変わらず、その土地の平均年収や年代層などを踏まえて最適な提案をすることが重要です。地元でしかサービスを展開していなかったお客様がマーケットを全国に広げるなど、実績を挙げはじめています」
商談スタイルにも変化が生じ、訪問から100％オンラインでの商談へとシフト。
移動時間に割いていた時間をリサーチや営業準備に充てたり、一日の商談数を増やしたりできるようになり、今までに比べて圧倒的に効率的な活動が可能となった。
顧客とは物理的な距離はあるが、接点が増えたことで深く濃い関係性を築けていると実感している。
3人のメンバーとともに地方創生に励む清水が、部下の育成において重視しているのは「スピードと成果」。
業務速度もレスポンスも迅速な対応を指導している。
成果主義ではあるものの、結果がついてこないからといって苦言を呈するのではなく、ともに改善方法を考えていくのが清水のやり方。
「せっかくアイドマに入社したのだから、どこでも通用するビジネスパーソンになってもらいたい」と話す。
今では、自らに課せられたミッションに熱意を注ぐ清水だが、入社直後は業務に身が入らない時期もあった。
何をしても成果が出ず、やる気がそがれていく日々。
しかし、大事なプレゼンを前に、「ここでやらなくては」とリサーチや提案書作成に奔走した結果、見事プレゼンは成功。
準備を怠らなければ、成果はついてくると実感した瞬間だった。
「ときには無理難題を突き付けられることもありますが、なるべくノーとは言いません。手を抜くことや妥協は結果的に自分に跳ね返ってきますし、お金をいただいている以上はお客様の期待値を超え続けなければいけない。自社サービスで解決できない相談であれば別会社を紹介しますし、営業支援以外のニーズにも応じるようにしています。それが営業のあるべきスタンスだと思っています」
人事部や新部署の立ち上げに携わった際も、営業時代の経験がベースとなり乗り越えられたという清水。
今後は、アジアをはじめ海外展開を視野に入れているアイドマの起爆剤となれる部署を目指すとともに、自身の夢にも触れる。
「アイドマでは、各事業部の責任者が経営者意識を持てるよう、ある程度の権限が与えられています。私は20代のうちに事業立ち上げやマネージャーを経験できましたし、今後はグループ会社の経営にかかわっていきたいです。アイドマには地方創生や子育て中の母親の働き方など、社会問題の解決に取り組んでいける環境が揃っています。少しでも自分の働きが社会貢献につながればうれしいですね」
インタビュー・編集／堤真友子 、西野愛菜
撮影／鈴木愛子
メディケアーの「ワーク・ライフ・バランス」は？ 若手リーダーに実情を聞いた
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